【最大55%の差!】自然に囲まれて育った子は、うつ病・精神疾患になりにくい

自然に囲まれて育つ 子ども

自然に囲まれて育った子どもは、緑が少ない環境で育った子どもに比べ、うつ病等の精神疾患にかかるリスクが最大で55%も低いことが明らかになりました。

Residential green space in childhood is associated with lower risk of psychiatric disorders from adolescence into adulthood(PNAS)

なんとなく「自然に囲まれて育った方が良い」との認識は誰しも持っているものだと思いますが、この程明らかになった研究では、それがはっきりと証明されました。

この記事では

  • 自然が子どもの精神に与える影響についての研究内容(精神疾患リスクが最大55%減)
  • うつ病に関する嘘の知識と、改善法(薬は効かない、食事で治せ!)
  • 自然豊かな土地で暮らすためのアイディア(移住・2拠点生活)

以上の3点について解説します。



自然に囲まれて育った子は、うつ病・精神疾患リスクが最大55%減

まずはこの記事の核となる、自然が子どもの精神に与える影響についての研究について詳しく見ていきましょう。

デンマークの子ども94万人以上を、10年間に渡って調査

※出典:PNAS

この研究はデンマークのオーフス大学が実施したもので、1985~2003年の間で生まれたうち、10歳までデンマーク国内に住んでいた子ども94万3,027人を対象に実施。

誕生~10歳までの10年間に渡って、居住地周辺の緑地の割合と、精神疾患(うつ病や知的障害、拒食症など18種類)との関連性を調査したという大規模なものです。

※緑地の割合は、対象者の居住地210m×210m平方内の木々や草の割合を、高解像度の衛星データを用いて調査

なお、緑地の割合以外の要素として、

  • 子どもの性別
  • 居住している地域
  • 両親の学歴・収入
  • 両親が過去に精神障害になっているかどうか

…などの社会経済的要因も考慮して調査されました。

自然のない場所で成長した子どもは、あらゆる精神障害リスクが最大55%増!

その結果、緑地の少ない場所に住んでいる子どもの方が、知的障害と統合失調症を除くすべての精神疾患のリスクが15%~55%高いということが判明。

※出典:PNAS

しかもこれは、上記で挙げた緑地以外の要素(性別・居住地域・両親の過去の精神障害の有病歴)は全く影響を与えておらず、あくまでも『自然に囲まれて育つこと』のみに関連性が見られたとのこと。

※居住地周辺の緑地の割合が最も少なかった子どもと、最も多い子どもとの間には、驚くべきことに55%もの開きがありました。

このように、自然に囲まれて育つことと、うつ病などの精神障害のリスクとの間には、明確な関連性が見つかったのです。

つまり、緑地の少ない都市部で暮らす人ほど、うつ病などの精神障害リスクが高まると言え、それを防止するためには木々を植えたり、公園を整備したり等、緑地整備が重要な役割を担う…と同大学は結論づけています。

日本では都市の緑地が減少

都市部ほど緑地整備が重要…では、日本の都市部での緑地整備はどんな状況なのでしょうか?

結論から言えば、残念ながら日本の都市での緑地の割合は減少の一途をたどっています。

古いデータですが、国土交通省がまとめた『みどりの政策の現状と課題』によれば、首都圏(埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県)における緑地面積は、

  • 1965年 → 2003年の約40年間で約22%減少
  • 1985年 → 2003年の約20年間でも、農地・林地が約6.6万ha(山手線の内側の約10個分)減少

…という悲しい現状があります。

しかも、このうち横浜市に限って言えば、過去40年間で、約7,600haも減少しており、これは約74%も緑地(樹林地)が減少していることになるのです。

都市部での子どものうつ・精神障害を防ぐための2つの対策

都市部での緑地化が進まない以上、子どものうつ・精神障害を防ぐためには大きく2つの方法が考えられます。

ひとつは、単純により自然豊かな場所に引っ越す(移住する)など、住む場所を変えること。もうひとつは、食事での対策です。順に、簡単に解説します。

1:地方移住・2拠点生活

手っ取り早いのは、都市部を離れ、自然豊かな場所へ引っ越すこと(地方移住)です。

地方移住には『仕事』という懸念点がありましたが、近年は『地方創生プロジェクト』が盛んでその課題が解決されてきています。

従来中心だった農業だけでなく、観光や誘致に向けた企画を立てたり運営したり…といった地域おこし協力隊の求人も一気に増えてきており、収入面も改善されつつあります。

さらに、移住先の地方自治体からの衣食住環境に関するサポートも受けられるため、以前に比べれば地方移住のハードルは大きく下がっています。

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テレワーク(リモートワーク)可の企業も増えている

また、近年はテレワーク(リモートワーク)等の新しい働き方を提唱する企業が増えてきているため、こうした企業に転職をすることで、今までと同じ業務・収入を確保しながら、住む場所・働く場所を自由に選ぶこともできます。

普段は自然豊かな地方で過ごし、週に1度や好きなときに仕事の打ち合わせのために都市部へ出る…といった2拠点生活も十分に可能です。

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2:食事で対策(薬に頼ってはいけない)

2つ目の対策は、食事での対策です。

日本は精神病床数が世界一であることからもわかるように、精神疾患になってしまってから薬によって症状を抑える等の対処療法が中心です。

しかし実際のところ、抗うつ剤は逆効果になる等のデータもあることから、その効果自体は非常に疑わしいもの。本当に必要とされるのは、薬ではなく食事による対策です。

以下に挙げる栄養素や食品、ハーブは抗うつ効果が確認されているもの。これらを上手に食事に取り入れ、予防や自然療法を行うことで、うつ病などの精神疾患対策を行いましょう。

プロバイオティクス

プロバイオティクスとは、乳酸菌などに代表される、腸内の善玉菌(健康に良いはたらきをする菌)のこと。

バージニア大学医学部やフランス、オランダなど世界各国でプロバイオティクスは抗精神病薬と同様のはたらきをすることがわかっています。

ロディオラ・ロゼア

ロディオラ・ロゼアは上記写真にあるようなハーブで、肉体的な疲労や精神的ストレスに効果があると認められた特別なハーブ『アダプトゲン』の一種。

幸せホルモン『セロトニン』、やる気ホルモン『ドーパミン』の分泌を高め、うつ病患者の3分の2が1ヶ月で症状を改善させたというデータがあるほど強力な抗うつ作用を持ちます。

ハーブティーがおすすめですが、香りの苦手な方はサプリメントもいいでしょう。

その他『脳にいい』と証明された食べ物

上記2つ以外にも、臨床試験で『脳に良い』と証明された食べ物には以下のようなものがあります。

これらは脳機能を高めることがわかっていますので、食事に取り入れることで精神疾患を事前に予防することにも有効と思われます。詳細は以下の記事をどうぞ。※全15種類以上あります。

まとめ

「子どもは自然に囲まれて育つのが良い」理由は、免疫力がつく…などの理由はありましたが、今回の研究ではうつ病にまで関連性が認めら、改めてその重要性が証明されました。

都市部で暮らすことは確かにメリットも多いのですが、その反面こうしたデメリットが大きいことも認識しておきましょう。

最近は、移住も2拠点生活も、自然豊かな場所で暮らすことは難しくありませんし、食事での対策も可能。

自分たちのライフスタイルを制限しない範囲で、最大限、子どもたちが健やかに成長できる環境を整えてあげたいものです。

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